事故車買取比較君トップページ > 

最新情報・レポート > 

車が全損!廃車にする前に知っておきたい選択肢とは?

無題ドキュメント

最新情報・レポート

車が全損!廃車にする前に知っておきたい選択肢とは?

車が全損!廃車にする前に知っておきたい選択肢とは?

 

本コラムでは、車が全損したときの対処法について具体的にご紹介しています。「全損と判断される条件」や「全損したらどう処理すればよいか」などを詳しく知らないという方もいるかもしれません。車が全損したら、多額のお金がかかるイメージがありますよね。実は、保険をつかわずに買取ってもらうと、お得に処理することができるのです。

 

「車の全損によって車の処理に悩んでいる」という方は、ぜひこのコラムを読んで参考にしてみてくださいね。

 

 

車の全損ってどんな状態?

「全損」と聞くと、文字通り修理不能な使い物にならないものを想像する人が多いのではないでしょうか。もちろん、そのような場合も全損となりますが、修理が可能な車でも全損となるケースもあります。ここでは、車の全損について、下記にて詳しくまとめてみました。

 

修理すれば直るのに全損扱いされることも!?

車が修理できないほどに壊れていて自走することができないような状態を「物理的全損」というのに対し、「経済的全損」という言葉があります。経済的全損とは、修理はできるものの、修理に必要な費用が車の時価より上回っているときに使われる言葉です。

 

たとえば、数十年前に購入した車で事故が起きたときの修理費用が50万円だとします。事故した車はかなり古い車種なので、時価が20万円だった場合、修理ができたとしても30万円損してしまいますよね。このような場合を「経済的全損」といわれ、全損扱いされるのです。

 

ではこの「車の時価」はなにを参考に決められるのでしょうか。車の時価は、「レッドブック」と呼ばれる本を参考にします。レッドブックには最新の中古車の平均価格が掲載されており、車の時価はレッドブックに載っている平均価格や走行距離などを加味して決定します。

 

盗難された車も全損扱いになる

上記でご説明した状況のほかに、盗難された車も全損です。車が盗難されると経済的全損という扱いになります。もし車が盗難された場合、警察へ届け出を出しにいきましょう。1ヶ月ほど調査をし、その後手続きがおこなわれます。なぜ1ヶ月ほどかかるかというと、保険金詐欺目的ではないかなどを確認するためです。

 

車が全損したときの3つの対処法

車が全損したときの3つの対処法

では、実際に車が全損してしまったときはどうしたらいいのでしょうか。ここからは、全損した車の対処法を3つご紹介いたします。

 

1.廃車

至ってシンプルに、「廃車」にしてしまうという方法です。車が全損したら、一番に思い浮かぶ方も多いかもしれません。ディーラーへ依頼して廃車にすると、解体費用や廃車手続き代行費用、引き取り費用などが発生します。

 

全損した車を廃車にするには、上記の諸費用をすべて含めて2~7万円ほどかかります。

 

2.修理

次に、全損した車を修理するという方法です。思い入れのある車ならなおさら、乗り続けたいという人もいるはずです。

 

費用は故障した箇所によって大きく異なり、たとえばバンパーだけなら約1~20万円なのに対し、エンジンの交換ともなると50万円以上にもなります。しかし、車両超過修理費用特約を受けていれば限度額内の修理費用が保険会社から出るかもしれません。

 

ちなみに、保険会社から保険金額全額を受け取った場合、車の所有権は保険会社にうつるほか、6か月以内の修理に限ります。

 

3.買取ってもらう

修理の施しようがない車は廃車にするしかない、と思っている方は、もっとお得な対処法があります。それは、廃車買取業者へ依頼する方法です。「買取ってもらえるほどの状態ではないけど……」という場合であっても大丈夫です。

 

仮に、値段がつかなくても無料で引き取ってもらうことができます。廃車という選択肢を考えているのであれば、少しでもお得に処理することができる買取がおすすめです。

 

全損したときにつかえる保険

廃車にするにしても修理をするにしても、なにかとお金はかかるものです。「一応保険に入ってはいるけど、どのような保険がおりるのかな?」という方に向けて、車が全損したときにつかえる保険を解説しましょう。

 

車両保険

車両保険はその名の通り、契約している車が事故による損傷、損害、盗難を受けた場合におりる保険です。

 

車が全損したときは車両免責金額にかかわらず、契約時に設定した車両保険金額の額が支払われます。また、車両保険金額は、レッドブックを参考に車の時価相当額で決まります。この車両保険で、廃車になった車の代わりに買い替えたり、修理費用に充てたりすることが可能です。

 

自然災害での全損につかえる保険

通常、自然災害の場合は保険がおりません。しかし、「地震・噴火・津波危険車両全損時一時金特約」とセットがあり、このオプションに加入していると補償を受けることができます。なお、保険会社によって名前は異なります。

 

なお、台風や土砂崩れ、ゲリラ豪雨、大雪、ヒョウが原因である場合であれば、車両保険が適用可能です。

 

・車両保険以外の保険
車両保険以外にも、車の全損に対して活用できる保険があります。

 

 1.全損時諸費用特約

事故により車が全損してしまったときに、廃車費用や買い替える際の費用を補償するというもので、金額は車両保険金額の10%です。そのため、もともとの車の時価が安価である場合はあまり必要がないかもしれません。

 

 2.車両超過修理費用特約

全損した車を修理したいという場合に、車両保険金額と30万円を受け取ることができます。しかし、修理費用を手助けするものであることから、現金で受け取るのではなく修理工場への支払いとなるので注意が必要です。なお、この特約を利用する際、全損時諸費用特約は適用することができません。

 

車両保険では車の時価相当しかもらえないため、旧車であると安価です。また、内容が重複していると同時に保険がおりないこともあるため、全損具合にもよりますが、余裕をもって保険金がもらえるというわけではありません。

 

自動車保険をつかうメリット・デメリット

自動車保険をつかうメリット・デメリット

「せっかく車両保険に入っているし、保険をつかおう」と考える方も多いかと思います。しかし、場合によっては損をしてしまうこともあるので、車両保険を利用する前にメリットとデメリットをチェックしておきましょう。

 

車両保険をつかうメリット

車両保険の最大のメリットは、「すぐにまとまったお金を準備することができる」という点です。つまり、高額な車を修理しなくてはならない場合や、修理費用が高いという場合に便利ですね。

 

車両保険をつかうデメリット

車両保険を使用すると、等級がダウンしてしまいます。等級とは「ノンフリート制度」のことをいい、1~20まで設けられています。等級が高ければ高いほど「優良ドライバー」という認識から、保険料が安くなるのです。1年間無事故で保険をつかわなければ1等アップしますが、車の事故のために保険をつかうと等級は3つダウンします。

 

支払う金額が安い、自分で払えるレベルであれば、できるだけ車両保険は使用しない方がお得です。

 

全損した車は買取ってもらうのがおすすめ

廃車、修理、どちらの方法も多額の費用が発生します。これまでご紹介してきたように、車が全損した場合は業者へ買取ってもらう方がお得な場合があるのです。

 

事故車や自走できない車、中古車として需要がないような車は、ディーラーで買取ってもらうのは難しいでしょう。なぜなら、その後車を販売するという用途があるからです。

 

しかし、廃車買取業者は販売だけでなくさまざまなルートで活用することができ、どのような車であっても需要があります。そのため、車は全損していたとしても、買取ってもらうことができるのです。「車が全損して処分に困っているのだけど……」という方は、ぜひ査定依頼をしてみてはいかがでしょうか。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか。

 

車の全損は物理的なものだけでなく、経済的な場合でも適用されます。しかし、全損したからといって、支払われる車両保険は車の時価相当です。場合によってはあまり期待できないこともあるかもしれません。

 

「もう乗ることができないし、費用もかかるなら廃車にしてしまおう……」と考えているのであれば、お得に処分することができる廃車買取業者をおすすめします。弊社では、さまざまな廃車買取業者をまとめて比較することができるので、ぜひご活用くださいませ。

 

  • 初めての方へ
  • ご利用の流れ
  • お客様の声
  • よくあるご質問
  • 運営会社
  • スタッフ紹介

サイトの使い方が分からない等私たちがサポートいたします

0120-949-735

24時間365日、日本全国受付中!

  • あおやま
  • いりやま
  • くどう
  • かねだ
  • えんどう
  • いとう
  • きまた
  • よしだ
  • むらかみ
  • たけした
  • もり
  • てらさいもと
  • かとう
  • ひらの
  • たがわ
  • いしい
  • くの
  • ののむら
スタッフが待機中!

ご相談窓口

事故車買取比較君の使い方

  • ご利用の流れ
  • よくあるご質問
  • お客様の声
  • 最新情報・レポート

ページの先頭へ